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モバイルSEO

こんにちわ。七宮です。

今回はモバイルSEOについて。 モバイルでのネット広告費と同様に、モバイルの検索エンジン利用率も 年々高まっていると言われています。 モバイルで利用される検索エンジンはPCとは少し状況が異なり、 単純にネットでGoogleやYahoo!につないで検索を行う場合と、 Docomoやau、SoftBankといったキャリア(携帯電話の通信サービス を提供している会社)が、各インターネットサービスで ホームページに搭載して公式に提供している検索エンジンから 検索を行う場合があります。 (ただし各キャリアの公式検索エンジンは、DocomoとauがGoogleモバイルを、 SoftBankがYahoo!モバイルをそれぞれ採用して利用しています。 モバイルの検索シェア、といった場合、これらをそれぞれ GoogleモバイルとYahoo!モバイルに割り振って計算されています。) モバイルでの検索はこのキャリアの公式検索エンジンから 行われる率が高いと思われます。 その際、検索結果画面は以下のように、これまたPCとは結構 具合の違う構造となっています。

img03

ここでさらにモバイルとPCの大きな違いとして 公式サイトと勝手サイトというものが出てきます。 公式サイトは各キャリアの審査を通過したサイトで、 各キャリアのホームページからカテゴリ検索できるようになっています。 この審査には結構な金額がかかり、基準も難しいものとなっています。 その分、このカテゴリ検索から呼び込めるユーザーも 非常に多くなっています。 それ以外のサイトを勝手サイトと呼んでいます。

img02

モバイルサイトではアクセスの制限がかけられていて 検索エンジンのクローラーがアクセスできずにインデックスされない、 という落とし穴に陥る場合もあります。その際には ユーザーエージェントとIPといった設定を調整する必要もあります。 また、公式サイトと勝手サイトでは各検索エンジンのクローラーの 巡回の優先順位に違いがあったりするなど、 モバイルの検索エンジン構造はいろいろと複雑な状況となっています。 モバイルの検索エンジンクローラーの精度の問題もあり、 現状なかなかモバイルSEOの施策も明確化できていない状況があります。 これに加えて、最近のスマートフォンの普及という波も加わってきます。 まだまだ試行錯誤の状況にあるモバイルSEOの領域は これからどれだけ早くポイントを整理して適用していけるかによって 大きなチャンスがあるともいえそうですね。

リスティング広告とブランディング

こんにちは。奥川です。

今回はリスティング広告とブランディングについて。

今までにこの内容について書いている記事やブログを
いくつか見てきましたが、私なりの考えを書いてみたいと思います。

ブランディングというとブランドの認知度向上やブランドに
対してのイメージ付けが主な目的となります。

ではそういった目的に対してのリスティング広告の効果とはどうなのでしょうか。

ブランドの認知度向上という面においては、
テレビCMや各種PR活動、大手ポータルサイトでのバナー広告には
勝てません。

ただこれはあくまで、より多くの人々に認知してもらう
事を目的にした場合です。
では、多くの人に認知してもらう事だけが正解でしょうか。

もちろん、そうではないと思います。
より多くの人に認知してもらうと同時に
「本当に必要としている人により深く認知してもらう」こともブランディングの
重要な要素の一つとなります。

「本当に必要としている人により深く認知してもらう」にはどうするのか。
そこでリスティング広告が必要となってきます。
必要としている物を探す手段の一つとして、インターネットでの検索があります。
自然検索結果やリスティング広告のコンテンツを比較し、
他の関連する語句でも再度検索したりして、またいくつかのコンテンツを
比較するかと思います。

そのような行動を行っている時に、常にある同じ広告が出続けていたとしたら
どうでしょうか。

少なからず印象に残るのではないでしょうか。
この必要な物を探している時に常に目にするという事が、
深い認知につながるのではないでしょうか。
CMやPR活動も常に目にする点は違いありませんが、本当に必要としている人に
見せるからこそ、より深い認知につながると考えています。

そういった面での勝負では、リスティング広告は上記の大きなメディアにも
負けない力を持っています。

ただ現状のリスティング広告は、広告の効果が数字となり正確に出てくるため
その瞬間の成果に固執し過ぎていると私は感じています。
もちろんそれがリスティング広告の良い特徴であり、
存在意義なのかもしれません。
ですが私はリスティング広告を瞬間の成果だけでなく
ブランディング目的としての価値を高めていければと考えています。

SEOの調査から その2

坂田憲優です。

SEOの調査に関して、
前回の続きで話しを進めたいと思います。
—————————————–
・調査対象:企業のWebマーケティングに従事している20代~50代の男女 400名 
 ※広告代理店を除く
・調査方法:インターネット調査
・実施期間:2009年11月20日(金)~11月24日(月)
—————————————–

前回のブログから、クライアントがSEOに関して、
費用対効果がわかりにくいという事を懸念している事がわかりました。
しかし、SEOの費用対効果を計る手段が全くないわけではありません。

▼ SEOの効果測定を実施していますか。

という質問に対して、
40%の人が「はい」と答えています。

では、どのような手段でSEOの費用対効果を計測しているのでしょうか。

それはずばり「アクセス解析ツール」を使用する事です。

アクセス解析ツールとは、
簡単に言うと、サイトに来訪したユーザーがどのようにページを推移しているかが把握できたり、
サイトにどのような経緯で訪れたのかなどを計る事ができるツールです。

では、そのアクセス解析ツールですが、
アンケートによると、
10
※アクセス解析ツールと広告効果測定ツール(その名の通り広告の効果を測定できるツール)がこのアンケートには、
両方含まています。

Google Analyticsが圧倒的な支持を得ています。
なぜ、Google Analyticsがこのような人気があるのでしょうか。

それは“無料”であるからというのが大きいかと思います。
また機能面も他の有料のものと遜色がありません。
今回は、趣旨とズレてしまいますので、
アクセス解析ツールに関してはここまでに致しますが、
このように、SEOの効果を計るツールには、
様々なツールがあるという事がおわかりいただけたかと思います。

SEOという視点に戻ると、このようなツールを使用する事で、
何が見えてくるでしょうか。

ユーザーがどのようなキーワードでサイトに流入してきているのか、
どのようなページを見ているのか、
こういった事がツールを通して数字で把握する事できます。

このような数字が見えてくると、
サイトがどういったキーワードに対して、
検索結果の順位を上げるための施策をとるべきかも見えてきます。

つまり、ユーザーがサイトのどのページに多く訪れ、滞在しているのかがわかれば、
そのページの内容を参考にして、キーワードを選定しSEO施策を行ったほうが、
順位が上がった際に、より成約に結びつきやすいユーザーがより多く訪れてくれる可能性が高くなる事が予想されるからです。

具体的には、革製品などを扱っているサイトの場合、
「バッグ」というキーワードでSEO施策を行ったほうが良いのか、「財布」というキーワードでSEO施策を行ったほうが良いのか、
アクセス解析ツールから、どちらのキーワードのほうが、流入数が多いのか、
どちらのページのほうがユーザーがより多くみているのかを判断し、
SEO施策を行うキーワードを決めたほうが、的外れな施策を避ける事ができます。

このように、SEOを行う上で、
アクセス解析を行う事はサイトの方向性を決めていく上で大変重要であり、
なおかつ、SEOの効果を、
SEO施策後のユーザーの流入数などである程度計る事で、
費用対効果を見る事ができます。

費用対効果がある程度把握でき、
なおかつ施策行うキーワードの選定が、根拠があるものであれば、
SEOを実施するハードルは格段に低くなるのではないでしょうか。

サイトをせっかく作っても、
そのサイトに流入させる導線がなければそのサイトは無いものと同じになってしまいます。

広告を出す事で流入を促進する事もできますが、
一番ネットユーザーが利用する検索エンジンでの対策を行ったほうが、
よりサイトが活躍できる場が増えるのではないでしょうか。

キーワードの登録に至るまで

こんばんわ

西村です。

今回はリスティング広告で最も重要な要素のひとつである『キーワード作り』をご紹介します。

ご存知の通りリスティング広告はYahooやGoogle等の検索エンジンに連動して露出される広告です。
今回はこの検索エンジンに対して登録可能なキーワードを作成するまでをご紹介いたします。

キーワードを作成する上で基本的に以下の3つの手順を踏みます。
①クライアントのHPを熟読し・ヒアリングを行い、ビジネスモデルや商品・サービスを把握します。

理由:ビジネスモデルや商品・サービスを把握することで対象となるユーザーが検索するキーワードを想定することが出来ます。

②関連Blogの熟読・実際に想定したキーワードを検索、サービスの対象となるユーザーの傾向を把握し動向を調査します。

理由:①で想定したキーワードをより細かく分析し、ユーザーのニーズを想定することが可能になります。

③類語や略語、打ち間違えなどを探し、②で作ったキーワードの漏れを防ぐ。

理由:広告は登録しているキーワードに対してのみ表示されるため、
   言い換えや略語、変換ミスなどを想定して登録しなければなりません。

※以下で具体的に考え方を紹介していきます。

例えば皆さんがエステ会社から『脱毛』用の広告作成を依頼されたリスティング広告担当者だとします。
リスティング広告を使用した時にどのキーワードで広告を打つでしょうか。
エステに関係するキーワードとしてまず「エステ」というキーワードが想像できるでしょう。

しかし、「エステ」というキーワードには様々な情報が含まれています。
エステに行きたいユーザー、エステの情報がほしいユーザー、など様々です。

ここで①に把握した情報を元にユーザーを想定すると
「エステ」に「脱毛」を加えることで「エステ」単体に対して
ユーザーを絞り込むことが可能となります。

しかし「エステ 脱毛」を作成しましたが、脱毛にも種類がある為、
②の情報で脱毛を1度行うだけで、以後の手入れをしなくてよいことを求める傾向が高いと判断できた場合、
「エステ 脱毛」に「永久」を加えることでより顕在度の高いユーザーを誘導できます。

そして③を行い「永久脱毛」には同義である「不再生脱毛」という言い換えがあるので、
「エステ 脱毛 不再生」というキーワードを作ることが可能です。

この様に
Ⅰ.クライアントのビジネスモデルや商品・サービス
Ⅰを把握することでユーザー及び検索されると想定可能なキーワードを作成し

Ⅱ.目的意識の明確なユーザー
Ⅱの傾向を把握することで検索されると想定可能なキーワードを作成し

ⅠとⅡの互いの需要と供給の目的が合致するものを「キーワード」として登録します。

つまりキーワード作りを含めてリスティング広告を制作する上で最も必要なことは、
如何に対象であるユーザーの気持ちになれるかという事が重要になるのです。

パーソナライズドされる検索結果

こんばんわ。七宮です。

先日、米Google、パーソナライズド検索を拡張、Cookieを使った検索結果カスタ
マイズを開始
というニュースがありました。

パーソナライズド検索(Personalized Search)というのは
ユーザーの興味や関心、過去の検索行動や検索場所(IPアドレス)、
ブラウザの言語設定などのデータを参照して、検索結果を
個別化する検索サービスで、一種の行動ターゲティングといえます。
従来はGoogleアカウントを持っていてサインインしているユーザーの
行動を測定して、そこに対して検索結果を変えていましたが、今回の
拡張によってCookieを拒否していないすべてのユーザーが
パーソナライズドされることになります。

また、Googleは「サーチウィキ」という機能も搭載しています。
こちらはGoogleアカウントにサインインした状態で検索を行うと、
その検索結果の下に矢印が表示され、自分用に検索結果の表示順位を
変更したりコメントをつけたりすることができる機能です。

これらの機能は各個人に対して違う検索結果を表示していくことになるので、
登場した当初はSEOが必要なくなっていくのではないか、という議論がありました。
しかし、SEO対策は重要なものとして残っています。
それは結局、検索エンジン側が何を求めてこれらの機能を追加しているのか
=ユーザーが探している情報にたどり着くために最適な検索結果を表示する、
という根本から考えれば、SEOの内部対策も外部対策も、正当に行えばどちらも
サイトの質を高めるものとなり、必要なものであると考えられるからでしょう。

人工的な大量のリンクによる外部対策や、画面上で見えないように
大量にキーワードを記述する内部対策のような悪質なSEO対策をできる限り排除し、
ユーザー視点から最も有用だと思われるサイトを上位表示できるように
組まれているGoogleなどのロジックは、追求すればするほどいいものであり、
その理念を守ろうとする姿勢も素晴らしいものであると思います。

加えて各個人に最適な検索結果を実現しようとするパーソナライズド検索などの
機能も、ユーザー視点からは非常に有効です。

しかし、これらのパーソナライズされた検索結果を実現しているのは、
私たちがWEBを通して残した膨大な量の「行動履歴」や「個人情報」です。
これらは現状匿名性が守られているとはいえ、今後どのような
利用をされることになるか、不測の事態が起こってしまうかは
まだわかりません。

前回のGoogleに対する見方とも重なりますが、
やはり便利だからと単純に依存度をどんどん高めてしまう姿勢は
あまり良いものではなく、あくまでツールとして
自分優位に使いこなしていく必要があると感じます。

そこには、世界で圧倒的なシェアを誇るGoogleに
対抗していこうとするBingや百度、日本ではGoogleよりも
優位に立つYahoo!といった競合の存在も必要なんではないかとも感じますね。

SEOの調査から

坂田憲優です。

表題の件ですが、まずは、
「SEO」とは・・・

検索エンジン最適化(SEO:Search Engine Optimization)の略。
検索エンジンでの検索結果における表示順位を、上位に表示されるように工夫する施策、技術。
http://www.internet-koukoku.co.jp/index.php/seo/aboutseo.html

CAテクノロジーが、
企業でWebマーケティングを担当している20~50代の男女400人にインターネット調査を行いました。

■調査概要
調査対象:企業のウェブマーケティングに従事している20代~50代の男女 400名 
     ※広告代理店を除く
調査方法:インターネット調査
実施期間:2009年11月20日(金)~11月24日(月)
7
▼ SEOに求める最終目的は何ですか。
1位 : 成約数の向上 57.3%
2位 : 順位の向上 47.5%
3位 : 流入数の向上 47.3%

これはある意味当たり前の事といえると思います。
2位の順位の向上の最終的には成約数を増やす事が目的であり、
3位の流入数の向上も成約数を増やすために必要な要素でもあるからです。

WEBサイトでの集客数や売上の向上などを目論む場合は、
そのサイトにどのようにしてユーザーを流入させるかが大きな鍵となります。
そのためには、SEOで順位を上げる事は大変重要な要素となります。

SEOで順位を上げると、どうなるでしょうか。
ユーザーの目線で考えてみれば簡単です。

例えば、「インターネット広告」と検索した場合、
どのページから見ていきますか?

まず、間違いなく検索結果の上から見ていく事になると思います。

このようにSEOで順位を上げると、
・サイトへの流入数が増える。
というメリットがあります。

また、それ以外にも、
「転職」と検索した場合、
一番上に出てくる会社と、一番下に出てくる会社では、
どのように印象が異なるでしょうか。

上に出てくるほうが、ちゃんとした会社のように感じませんか?
SEOには、その会社のブランドにも大きな影響があるという事が想定されます。

ただ、SEOというのは、順位を上げるのも簡単な事ではありません。
こうすればこうなるというような、
明確な指標がなかなかないからです。

これは、検索エンジン側(Google、Yahoo!)がそのロジックを公開する事を嫌うからなのですが、
順位が上がるロジックを公開するという事は、
iphoneがどのようにできているかをアップルが公開するようなもので、
検索エンジンの財産ともなる、上位表示のロジックは、
絶対に公開される事はありません。

そのようなSEOの特徴に対して、
SEOをSEO業者に行ってもらう企業は、
不満を感じているというのがあるかと思います。
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そういった不満が如実に表れたのがこのアンケートになるかと思います。

まず、費用対効果がわかりにくいですが、
これに関してはアクセス解析ツールなどを使用し、
施策前後でどのようなキーワードがどれくらい検索されたか、
どのような遷移をユーザーが行ったかを分析する事は可能です。

ただ、いくら費用をかけた事にたいして、
どれほどのクリックがあったか、成約したかという詳細な情報を取得するのは、
厳しい所があります。

逆にいえば、それがわかる指標が確立すれば、
SEOを実施しやすいという事になるかと思います。

また、SEOを実施している企業にはこのような情報もあります。
▼SEO対策をどのように実施していますか。
1位 : 自社で実施 49.0%
2位 : 制作会社に依頼 30.5%
3位 : SEO会社に依頼 20.5%

話は少しずれますが、
SEOを制作会社で行う事とSEO会社に頼む事では、何が違うのでしょうか。

これはSEOの特徴になるのですが、
順位を上げるためには、
内部施策と外部施策というのがあります。
http://www.internet-koukoku.co.jp/index.php/seo/measure.html

詳しくは上記ページの解説をご覧いただければと思いますが、
平たくいうと、
内部施策はサイトの作り
外部施策は他サイトからのリンクの質と量

というイメージです。

主に、内部:外部=30:70という割合で語られる事が多く、
外部のほうが影響度は高いと言われています。
先ほど述べた通り、順位を上げるためのロジックは不明確なため、
業者によっては全く違う場合のあります。

このアンケートの場合は、
制作会社に頼んでいるのは、
内部施策で、
外部施策はSEO業者に頼んでいるという事でしょうか。
(もちろんSEO業者は内部施策もやっています。)

▼どのような理由で、SEO会社に依頼せず、自社でSEOを実施しているのですか。
1位 : 予算の関係 42.3%
2位 : 自社にノウハウがあるため 27.6%
3位 : 費用対効果が不明瞭な印象があるため 21.9%

自社で運用を行う理由として、
予算の関係というのがあるようです。

ただ、SEO施策を行っている企業が多く検索数が多い、順位を上げるには難しいキーワード、
例えば「FX」「キャッシング」「転職」などのキーワードは、
やはり業者に依頼したほうが、結局は安上がりなのではないでしょうか。

キーワードによっては、
施策を行う必要もなく、サイトをある程度しっかりつくれば、
順位が上がってくる場合もありますが、

上記のような難しいキーワードに対しては、
やはりそれなりの施策を時間をかけて行わなければならないからです。

一般的には順位があがるまで、
3か月くらいはかかるというのがありますので、
辛抱強く待つ必要があるという事だと思います。

SEOの考え方として、
短期的な利益よりも、
長期的な視点から費用対効果を眺めたほうが良いかと思います。

その場でかかる費用も、順位が上がった後に、
より今以上の成約数を獲得する事で、
償却するようなイメージのほうが、SEOを実施する場合は、
ふんぎりがつくのではないでしょうか。

新機能

こんにちは。奥川です。

ヤフー、アドワーズは随時、新しい機能を追加してきましたが、

ここ一カ月の間でまた新たな機能が追加されました。

まず、ヤフーでは配信対象外サイトが設定できるようになりました。

ヤフーのリスティング広告が配信される提携パートナーは

膨大な数があり、全てを把握するのはかなり難しい状況です。

ただ、アクセス解析ツールなどを導入すれば、どのサイトからの

アクセスかを解析できます。

これにより、成果の出ていないサイトを配信対象外サイトに設定すれば、

今までそのサイトからのクリックで使用されていた広告予算を浮かす事ができ、

成果の出るサイトで活用し、成果の増加につなげる事ができます。

ただ、先ほども書いた通り、提携パートナーが膨大なため、

成果の出ていないサイト全てを排除することが難しくもあります。
(テスト公開のため、設定サイトの上限は250ドメインまでのため)

また、アクセス解析ツールを導入していない場合、どのサイトからの

クリックかが判断できないため、機能を活用する事ができません。

そして、アドワーズでは広告サイトリンクという広告に複数の

リンクを設定できる機能が追加されました。

今までは広告のタイトルのリンクしかクリックできない状態でしたが、

今回の機能により、広告の表示URLの下部に最大4つまで

リンク先を設定できるようになりました。

複数のリンクを表示させることにより

ユーザーに多くのページを訴求できる事や

単純に広告の面積が広くなる事でクリック率の上昇が予測されます。

ただ、この機能を使用するには

・広告の品質が高い事

・掲載順位が高い事

などある程度の制限があり、どのようなキーワードでも使用できる

という訳ではありません。

このように両社とも広告主様にとって

有益になるような機能を続々と追加してきています。

ヤフーの配信対象外に至っては、配信対象外サイトを

設定される事によって、全体のクリック数が減少し

収益が下がる可能性もあります。

それでもこの機能を追加したのは

この機能によって広告主様の広告効果が

増大し、継続利用していただいた場合の

利益の方が大きいと判断したのでしょうか。

これはあくまで私個人の憶測ではありますが、

どちらにせよこの両者の新機能はぜひ多くの広告主様に

利用していただきたい機能であり、積極的にご提案させていただきたいと思います。